体操協会パワハラ問題を巡る報道　各紙でこんなに違う

宮川選手は、自らのコーチだった速見佑斗さんから過去に暴力行為を受けたことを認めたうえで、「速見コーチと東京五輪で金メダルを目指したい」と語った。

速見コーチは、「指導中に暴力行為があった」として、日本体操協会から無期限の登録抹消処分となっている。

一方で日本体操協会も会見し、山本宜史専務理事は「選手が暴力を許容しても協会は許さない」と語り、速見コーチに対する処分には問題が無いとの認識を示した。

読売新聞はスポーツ面で「指導体制の健全化が急務」との見出しで解説を掲載。「男性指導者と女子選手の間では、どんな指導でも互いに正当化してしまう『共依存』に陥りやすい」との識者の言葉を伝えた。

幼い頃から指導を受けてきた選手が、暴力を「愛のムチ」と受け取った可能性を示唆。どちらかというと、協会に近いスタンスともとれる内容だ。

さらに「競技団体は複数のコーチで一人の選手の面倒を見るような指導体制をつくるべき」との提言を報じた。

朝日新聞と産経新聞はいずれも、社会面だけで報じた。

宮川選手がまず記者会見を開き、速見コーチへの処分軽減と指導の継続を訴えたことと、その後に体操協会側が会見し、処分の正当性を主張するという事実関係の記述に終始した。

毎日新聞は今年に入り相次ぐスポーツ界の不祥事で、競技団体側の対応に注目した。

「競技団体のガバナンス（組織統治）への不信感が、国の関与を求める動きを加速させている」とした。

実際に、レスリング協会の強化本部長だった栄和人氏を巡っては、内閣府公益認定等委員会に関係者から告発状が提出され、パワハラが認定された。日本ボクシング連盟の山根明前会長の不正を訴えた団体もスポーツ庁などに告発状を送った、としたうえで、「競技団体の危機管理の能力が問われている」と結んだ。

体操協会だけでなく、日本のスポーツ界全体に同様の問題が広がっており、競技団体側の解決能力は疑わしい、という指摘だ。

日刊スポーツ、スポーツニッポン、デイリー、スポーツ報知は1面トップでこの問題を報じた。

4紙はいずれも宮川選手の主張をメインの見出しに取った。

報知は「体操協会塚原強化本部長から『言葉の暴力』『五輪に出られなくなるわよ』」「パワハラ逆告発」と打ち出した。

体操協会の塚原千恵子強化本部長が速見コーチから離れるよう圧力をかけ、自身が監督を務める朝日生命に引き込むためにこの問題を持ち出した、という宮川選手の見方を報じた。

一般紙が省いた詳細を書き込んでいる。

普段は阪神タイガースが1面トップのデイリーもこの問題をトップに据えた一方、サンケイスポーツは独自路線を取った。

1面は「待ってたぜ貯金1 ヤクルト」とヤクルトスワローズの勝率が5割を超えたことをトップに。

ヤクルトは1960年代、産経新聞が所有する「サンケイアトムズ」だった時代があり関係が深いとはいえ、他紙との違いが際立つ。

体操協会の問題は8面で触れた。

「協会の側がパワハラをした」という宮川選手の主張とメインにし、五輪競技担当の記者による解説を添えた。

「宮川選手が事態を受け入れられず、裏に何らかの思惑があるとの疑念を抱くのも理解できなくもない」「かたくなな心を解きほぐすには丁寧な説明が必要だ」と結んだ。