2018年の東京レインボープライドには、東京に大使館を置く10ヵ国と欧州連合がブースを出して参加している。参加国の一つが、カナダ大使館だ。ブースを出すほか、大使館員や家族らがパレードに参加する予定だ。
日本政府が主催しているわけではないLGBTパレードに、なぜカナダ政府を代表する大使館が加わるのか。尋ねると、大使館の担当者は笑顔で答えた。
「東京が特別という訳ではありません。世界各地のカナダ大使館が、地元でLGBTのパレードがあれば参加してます。私も子どもを連れて参加しますよ。多様性の価値を教える良い機会ですから」
当然のことだ、という雰囲気だった。
なぜなのか。
2017年11月28日、カナダのジャスティン・トルドー首相が、首都オタワの議会で演説した。
「政府、議会、そしてカナダ国民を代表して、LGBTQ2の方々に対する抑圧を謝罪します。私たちは間違っていました。申し訳ありません。私たちは、このようなことを二度と繰り返しません」
首相は、これまでのセクシュアルマイノリティ（LGBTQ2）に対する差別を、公式に謝罪したのだ。
アイム・ソーリー
約30分にわたる演説で、トルドー首相はカナダの二つの公用語である英語とフランス語を交え、「アイム・ソーリー」「デゾレー」と謝罪の言葉を20回以上繰り返し、涙を拭った。
LGBTQ2とはカナダで使われる言葉で、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、クイアに、「男性と女性両方の魂（2 spirit）を持つ人」というカナダ先住民の生き方を加えたものだ。カナダ建国の陰に、先住民の犠牲とキリスト教的価値観の押しつけがあったことをも示している。
共生こそ「国策」
首相はあわせて「カナダは国際社会において、世界中のLGBTQ2が平等な権利を獲得するため訴え続ける」と語った。
つまり、在京カナダ大使館の東京プライド参加は、LGBTQ2の地位向上を目指して各地で多文化共生や多様性の尊重を訴えるという、カナダの国策の一環とも言えるのだ。
トルドー首相自身も、国内各地で開かれるLGBTQ2パレードに参加している。
「癒やし」のプロセス
カナダ第２の都市ケベック州モントリオール出身のクリスチャン・タンゲイさんは、この謝罪を議場で聞いた。
タンゲイさんはLGBTQ2当事者のアクティビストとして、政府に各種の働きかけを続けてきた。このため、首相の演説が予定されていたこの日、議会に招かれたのだ。
首相が繰り返す謝罪の言葉を感動しながら聞いていると、次第に自分が癒やされていくような感覚が体に走った。
「短い挨拶で終わると思っていたら、首相は何十分も語り続けた。待っていた時が来た。自分たちの生き方が認められたことに、誇りを感じた」
そして、これから何が変わるのだろうかと考え始めた。
過酷な差別と排除の歴史
カナダでは2005年から、連邦レベルで同性婚が認められている。隣国アメリカ連邦政府より10年早く、世界で4番目の決断だった。
結婚の形態も、いわゆる法的な関係を結んだ結婚だけでなく、事実婚が同じ効力を持つ。税務や移民などさまざまな公的局面で、「配偶者」の範囲には法的な結婚相手だけでなく、事実婚のパートナーも含まれる。
自国で同性婚が認められない国のカップルが、世界的に見て進んだ制度を持つカナダで結婚することも珍しくない。
しかし、この国にはかつて、LGBTQ2に対する組織的で過酷な差別があった。
もともと古来のキリスト教的価値観が強かったカナダの刑法では、同性愛は犯罪とされていた。さらに、東西冷戦の深まった1950年代には、政府がLGBTQ2の公務員や軍の将兵を「国家の安全保障に対する脅威」とみなすようになった。
当時の政府高官らは、LGBTQ2であることを「弱み」と捉えたうえで、仮にLGBTQ2の公務員がソ連など敵国の工作員に性的指向を知られて脅されれば、国家機密を漏らしかねないとまで考えたのだ。
「同性愛者発見機」の悪夢
省庁や警察、軍などの公職にあるLGBTQ2を見つけ出して排除するため、警察が諜報網をつくりあげただけでなく、心理学者が開発した「フルーツマシン」と呼ばれる「同性愛者発見機」まで導入した。
男性の裸の写真などを見せて瞳孔や発汗の反応をチェックし、同性愛であるかどうかを判断するという触れ込みの、デストピア小説顔負けの機械だ。
In the 1950s, Canada used a “fruit machine” test to identify and eliminate homosexuals from public service.
「フルーツマシン」と呼ばれた「同性愛者発見機」
この機械には批判が集まるようになり、1970年代には使われなくなった。今では「疑似科学の一種」とまで言われる。カナダの闇の歴史の一つだ。
トルドー首相は謝罪演説で「連邦政府は、フルーツマシンという馬鹿馬鹿しい機械づくりにまで、資金を出してしまった」と、自嘲気味にこの機械について触れた。
機械が姿を消しても、連邦政府からのLGBTQ2の排除は続いた。そうとみなされれば閑職に回されるか、解雇された。その中には、高位の外交官や軍の将校まで含まれていた。軍への入隊もできなかった。こうして1990年代までに数千人単位の人々がキャリアを絶たれた。金融機関などでも排斥が行われた。
トルドー首相の言葉はまず、こうした差別により公職から追われたLGBTQ2の人々への謝罪であり、そして社会全体の差別への謝罪と、今後に向けた宣言でもあった。公職を追われた被害者らは大規模な訴訟を起こしており、政府は賠償金として1億4500万ドルを用意した。
共生への動き
LGBTQ2の権利に向けた議論が行われる大きなきっかけの一つは、1967年のカナダ最高裁判所の判決だった。同性愛者として逮捕され、下級審で「危険な性犯罪者」として懲役24年の実刑を言い渡されたゲイの男性に対する判決を、最高裁が支持し、確定させたのだ。
これに対し、「人権の侵害」という強い反発の声が上がった。政府は法規制の見直しに着手し、成人の同性愛は1969年、刑罰の対象から外された。当時の首相は、ジャスティン・トルドー現首相の父、ピエール・トルドー氏だった。
さらにケベック州が1977年、北米で初めて、性的指向を理由とする差別を州法で禁じた。フランス語を公用語とするケベック州は、フランス系住民の地位向上活動が活発で欧州的な社会民主主義の影響が強く、リベラルな政治姿勢を維持してきた。
1988年には同性愛者であることを公にする初の国会議員が登場。1992年にはカナダ軍が性的指向を入隊や昇進の制約としない方針を発表した。
共生の背景に英仏両系の軋轢
トルドー父子がリベラルな姿勢をとるのも、自ら育った環境が影響している。
トルドー家は、ケベック州のフレンチ・カナディアンの家系だ。フランス語を母語とするフレンチ・カナディアンは、ケベック州では大多数を占める。だが、カナダ全体では人口の2割程度の少数派だ。
ケベックは人口、面積、経済規模いずれもカナダ2位で、大きな地位を占める州だ。英国人よりも先にフランス人が入植し、フランス語とフランス系文化を維持してきた歴史があり、英語が話せない住民は珍しくない。
このため、フランス系の地位向上運動が続いたほか、カナダ連邦からのケベック独立を求める勢力と、連邦残留派の対立が続き、1960年代から独立過激派「ケベック解放戦線（FLQ）」の爆弾テロが相次ぐようになった。1970年にはFLQの動きが激しくなり要人の連続誘拐テロが発生。FLQを支持するデモが行われ、動揺が広がった。
連邦残留派だったピエール・トルドー首相は故郷ケベックに戒厳令を布告して軍を投入し、鎮圧した。翌年には、カナダを「英仏二言語に基づく多文化主義の国である」とする声明を出し、ケベック州民の要望も取り入れながら、事態の沈静化に努めた。
この二言語・多文化主義はその後、カナダの国是として確立した。
米国とは似て非なる社会
こうした経緯があるカナダでは、国会での議論も公共サービスも英仏両語で行われるのが原則で、英語を話せなくても社会生活を営むことができる。英語だけが公用語で、英語を話すことが社会に加わる必須条件のアメリカとは、この点が根本的に異なる。日本から見ればカナダとアメリカは同じような社会に思えるが、大きな違いがあるのだ。
モントリオールで育ち、Justinというファーストネームが英語では「ジャスティン」、フランス語では「ジュスタン」と発音される英仏バイリンガルのトルドー首相にとって、多文化共生を否定することは、マイノリティである自らの立ち位置を否定することにもつながる。そして多文化共生を尊重する以上、そこからLGBTQ2を排除することはできない。
仲間と出会い、語り合う場を
議会での謝罪演説に招かれたクリスチャン・タンゲイさんは、モントリオールのLGBTQ2団体、モントリオールLGBTQ+コミュニティセンター（CCGLM）の理事長だ。
LGBTQ2の当事者として10年以上にわたって複数の団体に加わり、権利と平等を求める活動をつづけてきた。「モントリオール郊外に住んでいた少年のころ、周囲で自分と同じような人を探すのは難しかった。だが、ダウンタウンに当事者が集まる場所があることを知り、車を飛ばして通った。さまざま人と出会えたことで、世界が広がった。当事者に、仲間と出会い、語り合う場を提供したい」という。
CCGLMはカナダでも2つしかないLGBTQ2に関する文献専門の図書館を運営し、各種の団体に会議室などを提供するほか、ゲーム大会などのレクリエーションや勉強会などを主催している。LGBTQ2の移民らが自由に使えるパソコンもある。
運営予算は年14万ドル。およそ半分はケベック州政府から支援を受け、残りは各種のファンドレイジングでまかなっている。建物はモントリオール市から借りており、賃料は相場よりぐっと低い。
変化はまだ
カナダの共生政策は今、世界的に見ても先進的だ。そこに加え首相が公式に謝罪したことで、変化は現れたのか。
タンゲイさんは「あの言葉と、トルドーがパレードに来ることのほかには、まだだ」と語る。
「メディアは、強くあるべき一国のリーダーが泣くという『めめしい』行為をしたことに注目し、『トルドーが泣いた』というニュースにすり替えて報じた。彼がなぜ、誰のために泣いたのかが、ぼやけてしまった。象徴的な場面とはなったが、社会全体にインパクトが広がったかというと疑問が残る。政府は予算というかたちでメッセージを出せる。一部の就業支援プログラムは始まったが、LGBTQ2の社会への統合に向けた施策を予算化すべきだ」という。
もう一つの課題は、政府の政策は共生に向けて舵を切っても、社会全体の変化は遅い、ということだ。
モントリオールのジャスミン・ロワ財団が2017年に行った調査では、LGBTQ2の大多数が、自らの生き方を家族や友人に受け入れられていると感じる一方、75%が何らかのいじめや嫌がらせを体験しているという。うち40%は、差別が職場で起きたと答えた。
タンゲイさんにもそういう経験がある。
銀行員だった8年前、よく土曜出勤を押しつけられた。理由は「キミはホモセクシュアルで独身だから、土曜日も勤務できるよね」というものだった。カナダの銀行は店舗によって、週末も開店している。「私にも週末を楽しむ権利がある。でも、ゲイだから子どもがいないという理由で常に勤務を押しつけられるのは、おかしいと感じた」
「エリート政治家を中心に動きが起きて、確かに法律は変わった。しかし法律が変わっても、予算が変わったわけではないし、人の心もまだ変わっていない。そのためには、社会に対するアドボカシー、そして学校で多様な生き方を尊重する大切さを教えることが重要だ。これからもアドボカシーを続けていきたい」と語る。
私事で恐縮だが、筆者（貫洞）は2016年夏、カナダ・モントリオールを訪れた。
モントリオールに着いた翌日、たまたまLGBTQ2の祭典モントリオール・プライドが開かれていた。見に行くと、長身で引き締まった体型の男性がニコニコと手を振りながら歩き、喝采を浴びていた。誰かと思えばトルドー首相だった。驚いてスマホで撮ったのが、以下の写真だ（ピンボケですみません）。
当時7歳だった次男に「あれはだれ？」と聞かれた。「いろんな生き方があって、そのどれも大切で素晴らしい」という、このパレードが訴える意義と、そこに一国の首相が加わっていることの意味を話した。
次男は道ばたでもらったレインボーカラーのバンダナを頭に巻き、私の肩の上で賑やかなパレードを楽しそうに見ていた。彼は今も、首相を見たあの日のことを覚えている。
私たちだけでなく、現場やテレビ中継でパレードを楽しむ首相の姿を見たカナダの多くの家族が、こんな会話をしたはずだ。
日本で首相がパレードに加わる日は？
トルドー首相が各地のLGBTパレードに積極的に参加していること対して、カナダでは人気取りの政治的ポーズにすぎないという批判もある。しかし、より開かれた社会のあり方を人々が語り合うきっかけとなるだけでも、首相のパレード参加には、大きな意味があると感じた。
日本でも首相や閣僚が自然にパレードに加わり、さまざまな人々と肩を組んで歩く日が、一日も早く来てほしいと思っている。そこから何かが、確実に変わるはずだ。
BuzzFeed Japanは東京レインボープライドのメディアパートナーとして、2018年4月28日から、セクシュアルマイノリティに焦点をあてたコンテンツを集中的に発信する特集「LGBTウィーク」を実施中です。
記事や動画コンテンツのほか、Twitterライブ「#普通ってなんだっけ LGBTウィークLIVE」も配信。
また、5〜6日に代々木公園で開催される東京レインボープライドでは今年もブースを出展。人気デザイナーのステレオテニスさんのオリジナルフォトブースなどをご用意しています！
