【更新】下着ブランド名「Kimono」を変更。批判殺到のキム・カーダシアン氏、SNSで発表

    下着ブランド「Kimono」について、キム・カーダシアン氏がブランド名を変更すると自身のSNSで発表しました。

    補正下着ブランドの名前を「Kimono」と命名し、文化の盗用との批判を受けていたアメリカ人セレブリティのキム・カーダシアンさんが、ブランド名を変更すると発表した。

    My brands and products are built with inclusivity and diversity at their core and after careful thought and consideration, I will be launching my Solutionwear brand under a new name. I will be in touch soon. Thank you for your understanding and support always.

    @KimKardashian

    カーダシアンさんはTwitterとInstagramの投稿で「私のブランドや商品は、包括性と多様性が核にあり、慎重に検討した結果、新しい名前で補正下着ブランドを売り出すことにしました」と発表。

    名前などについては現段階では発表されておらず、近日中の発表になるとみられる。カーダシアンさんは「理解とサポートをいつもありがとう」ともつづった。

    カーダシアンさんは「私は常に耳を傾け、学び、成長している。また私は人々がもたらす様々な視点や熱意に感謝しています」とし、「ブランド名を発表した時は、良かれと思い善意でそうしたのです」と説明した。

    投稿の中では、「Kimono」というブランド名にした理由や、商標登録の出願については書かれていない。

    SNS上ではブランド名変更発表を歓迎するコメントが相次いだ。

    そもそもの経緯は…


    カーダシアンさんは6月25日(米国現地時間)に「Kimono」という補正下着ブランドを自身のSNSアカウントで発表。

    直後から、日本や米国を中心に各国から「ブランド名を変えるべき。着物は下着でない」「着物は日本の伝統文化であり関係のないブランド名で商標登録すべきでない」との批判が相次いでいた。

    カーダシアンさんは27日までに米紙ニューヨーク・タイムズの取材に声明で応じ、「伝統衣装である着物に不名誉をもたらしたり、類似するものをデザイン・発表するつもりはない」として、「Kimono」というブランド名を変えるつもりはないという姿勢を示していた。

    経産相や京都市長も反論

    着物は日本が世界に誇る文化です。しっかりと審査してくれるよう、アメリカ特許商標庁にも話をしたいと思います。 https://t.co/aFFHIwGUTV

    @SekoHiroshige

    世耕弘成経産相も、Twitter上で質問に答えるかたちで「着物は日本が世界に誇る文化です。しっかり審査してくれるよう、アメリカ特許商標庁にも話をしたいと思います」とツイートしていた。

    また、常に着物姿で公務を行なっている京都市の門川大作市長も、カーダシアンさんに対し「着物」の名を商標登録することをやめるよう求める書簡を送ることを公表していた。

    署名サイトには各国から12万筆

    その後も批判は止まらず、署名サイトchange.orgでも、カーダシアンさんにブランド名を変えるよう要請する署名が始まった。

    署名の発起人で、フランスに暮らす福西園さんは、BuzzFeed Newsの取材に対し「今回のキムによるキャンペーンの危うさを見逃すことはできないという思いで請願ページを立ち上げました」と話す。

    2002年に渡仏し、ファッション関係のコンサルティング会社などを経営してきた福西さん。東日本大震災後には、着物で被災地を支援するNPO運営にも携わったという。

    署名は、7月2日現在で12万筆以上集まっている。

    UPDATE:世耕弘成経産相と署名発起人の福西さんのコメントを追記しました。

    世耕弘成経産相はカーダシアンさんのブランド名変更の発表を受け、以下のようにツイートした。

    「7月9日に特許庁の担当者をアメリカに派遣して、アメリカの特許商標庁と話をさせます。とりあえずキム氏からは変更の発表が行われたようですが、今後も状況を注視してまいります」

    また、署名活動の発起人であるフランス在住の福西園さんはBuzzFeed Newsに対し「謝罪もないままの変更告知には違和感を感じざる終えませんが、『着物』が下着の代名詞となりうる危機は乗り越えられたことは僥倖です」と話した。

    商標登録の出願をめぐり、着物という言葉が使われようとしたことについては、「この機会に、今後このようなことが起こらないように法的保護措置を考える必要となる良い機会になったと思います」とした。